銀行に新規融資の相談をしたら断わられてしまったけど、どうしたらいいのかな？
融資を当てにして資金繰りを考えていたけど、これでは予定が大きく変わって資金ショートするかもしれないよ。
このままだと先の見通しが立たなくなるよ。どうすれば良いのか教えて欲しい。
この記事では、こういった疑問にお答えします。
銀行融資を断られたら頭を切り替える
融資の依頼をするため、メインバンクの担当者に連絡してみたら、以下のように断られたらどうしますか？
- 恐らくこれ以上の新規融資は難しいと思います。一応稟議にかけてみますけど、期待しないで下さい。
- 御社の財務内容ではこれ以上の新規融資は不可能です。借換えも難しいと思います。
メインバンクにこのように言われたら、他行（サブ）に相談するという手もありますが、メインに断られている状況で資金調達に成功する確率は低いです。
とはいえ、全く可能性が無い訳ではありません。
メインに断られても、サブ行で融資を受ける事ができる場合もありますので、メインに断られたら一応、サブ行にも相談してみましょう。
サブ行にも断られてしまったら、これ以上の銀行融資は不可能なので諦める他ありません。
この時、「資金調達できない。どうしよう…」等と思考停止にならず、銀行融資を受ける事ができないという前提で今後の資金繰りを回すよう、頭を切り替えましょう。
銀行は融資を断る理由を教えてくれない
銀行融資を断られた理由を知りたいと思うかもしれませんが、銀行は基本的に教えてくれません。
「銀行融資を断られた！謝絶理由を教えてくれない理由と融資を断る原因を解説」という記事でも解説しているとおり、断る理由を担当者から聞かされたら、融資を依頼した側は「改善すれば融資を受ける事ができるのでは？」と考えると思います。
銀行からすると、そのように期待されても困るだけですし、一度決定した稟議が覆るような事は、財務内容が改善し限りまずあり得ません。
そのため、断る理由を知りたくても、「稟議が通りませんでした」の一言で終わってしまうのです。
銀行融資を断られた後にやるべきこと6つ
全ての取引行に融資を断られたら、やるべきことはこれ以上資金流出が起こらないようにすることです。
無駄な時間が経つにつれ状況は徐々に悪化します。
さらなる資金繰り悪化を招く事になりかねませんので、まずは行動を起こしましょう。
銀行融資を断られた後にやるべき具体的な行動は以下の６つです。
- 銀行融資を断られたらすぐにリスケジュールを依頼する
- 資金流出の原因を究明する
- 資金繰りの見直し
- 今後の事を考えましょう
- 一人で悩まない
- 早急な意思決定
順を追って解説します。
1. 銀行融資を断られたらすぐにリスケジュールを依頼する
メインバンクとサブバンク全てに銀行融資を断られたらこれ以上の借入は不可能なので、すぐにリスケジュールの依頼をしましょう。
リスケジュールを勧めると、「リスケジュールすると借りれなくなる」といって、無理して返済を続ける方がいますが、
「【銀行融資】リスケジュールして融資を受けれなくなったら困る！【借りれない心配は無駄】」という記事でも解説しているとおり、これ以上の融資が不可能だからこそ断られた訳ですから、借りれない心配をしても意味ないです。
頑張って返済を続けても融資を受けることはできないのですから、無理して返済を続けよとせず、全ての取引行に銀行融資を断られた時点ですぐにリスケジュールしましょう。
数年前と状況は異なり、現在はリスケジュール中でも融資を受ける事ができる選択肢が充実してきていますので、リスケジュールしたからといって、全く借りれないという事はありません。
「リスケ中に銀行や政府系金融機関から追加融資を受ける方法はある？【5つ紹介します】」という記事でも解説しているとおり、リスケジュール中でも銀行や政府系金融機関から融資を受ける支援策は増えてきているのです。
2. 資金流出の原因を究明する
リスケジュールで資金繰りが回るようであれば良いですが、リスケジュールしても資金繰りが悪化するような場合、資金繰りが悪化する原因というのが必ずあります。
この原因が何なのか？という根本原因を把握しない限り、状況が改善される事はありません。
資金繰りが悪化する原因というのは非常にシンプルで、2つしかありません。
- 金融機関への返済
- 事業が赤字
上記のとおりです。
金融機関への返済
金融機関への返済によって、毎月資金が流出します。
しかし、銀行にリスケジュールを依頼する事で元本返済を猶予してもらうことが可能になりますので、金融機関への返済について深く考える必要はありません。
事業が赤字
事業が赤字だと、事業を続ければ続けるほど資金は流出します。
±０、あるいは黒字化しない限り、資金流出は避けられません。
営業収支が±０、あるいは黒字に改善することができれば、これ以上、資金流出することはありませんので、資金調達に頼らなくても入出金のバランスに気を配っていれば資金繰りは回ります。
資金繰りが回っている間は倒産する事はありません。
事業が赤字の企業はまずはトントンを目指しましょう！
事業が赤字の企業は、いきなり大幅な黒字化を目指すのは現実的ではありません。
まずは±０を目標にし、そこから「いかに利益を上げるのか」という事を考えた方が現実的だといえます。
黒字化のための３つの観点
赤字を解消し、黒字化(もしくは±０)するには以下３つの方法があります。
- 売上アップ
- 経費削減
- 利益率の改善（粗利率の改善）
「売上増は七難隠す」といわれるぐらい、売上が上がれば資金繰り問題の多くは改善されると思います。
しかし、急な売上アップは現実的とはいえませんから、即効性のある現実的な策として「経費削減」「利益率の改善」から着手し、現金の流出を食い止める事を考えるようにするのがベターです。
現金の流出を食い止めた後（あるいは同時並行で）、如何に売上を上げるか？という事を考えるようにしましょう。
まずは削れるところを徹底的に削り、不要な支払いも止めてしまいましょう。
詳細な現状把握につとめましょう
詳細な現状把握に努める事によって、自分自身でも気づく事がたくさん出てくると思いますので、まずは自社の状況を把握しましょう。
把握するべき項目は次のとおりです。
損益計算書の把握
- 営業利益は出ているのか？ → 経常利益が赤字でも、営業利益が黒字であれば、再生は難しくありません
- 赤字体質なのか、黒字体質なのか → 過去の流れをザックリでも良いのでつかみましょう
- 今後の見通し → 現状維持？下降路線？上昇？
貸借対照表の実態把握
- 流動資産がどれぐらいあるのか → 現預金、受取手形、売掛金、有価証券、在庫など
- 固定資産の実勢価格はいくらぐらいなのか → 土地・建物、車両など
- 流動負債がどれぐらいあるのか → 支払手形、買掛金、短期借入金、未払費用、滞納税金
- 固定負債の内容 → 残債務、利率、支払い状況、担保の有無、保証人の有無、保証協会付か、プロパーか
- 株主構成 → 創業者が１００％出資しているのか、利害関係者に出資してもらっているのか？
経営者個人の資産・負債状況の把握
- 友人・知人の債務を連帯保証しているか？ → もしあれば、件数、総額など
- 個人名義の不動産を所有しているのかどうか → あれば、実勢価格
- 住宅ローンの残債
- カードローン、消費者金融、教育ローン、マイカーローンの有無
- その他の個人資産 → 預貯金、有価証券、生命保険、相続財産等
把握できる範囲内で構いませんので、なるべく細かく調べましょう。
3. 資金繰りを見直す
銀行融資を断られ、資金繰りが苦しくなってしまったら、早急に自社の資金繰りを見直しましょう。
通常の資金繰りから緊急時の資金繰りへと変更し、とりあえずの資金繰りをつかせてしまうのです。
通常の資金繰りから緊急時の資金繰りに
通常の資金繰りとは、約定どおりの支払い、つまり、手元にあるお金を支払日が早い順にお金を支払ってしまう事です。
資金繰りが厳しい時に約定どおり支払ってしまったら、資金ショートしてしまいます。
資金ショートを回避するために、緊急時の資金繰りを実行し、とりあえずの資金繰りをつかせてしまうのです。
緊急時の資金繰りとは、支払いに優先順位をつけて優先順位の高い順に支払いを済ませることをいいます。
優先順位の低いものは支払いの減額、若しくは支払いストップして対応していきます。
緊急時の資金繰りにおける支払いの優先順位は次のとおりです。
- 手形支払い
- 従業員の給料
- 取引先の支払い
- 事務所維持費(必要最低限)
- 税金・社会保険料
- 銀行返済
上記の優先順位に基づいて支払いを行っていきます。
緊急時の資金繰りの解説
銀行への支払いストップに関して、抵抗を持つ方がいらっしゃいますが、１～２ヶ月支払いをストップしたところで大きな問題が発生するような事はありません。
今後の事業継続に重大な支障をきたすような出来事が起こる可能性は限りなく低いです。
経営危機という資金繰りが厳しい時は、無理して支払うより、思い切って銀行への支払いをストップしてしまった方が資金繰りは楽になります。
銀行への返済を頑張りすぎると事業継続が困難になる
銀行への返済を優先し、従業員の給料を後回しにしたり、取引先の支払いを後回しにすると、今後の事業継続が非常に困難になります。
ですから、優先順位の低い支払いはストップしましょう。
銀行への返済が遅れても銀行はビクともしないが、従業員や取引先は話が別
銀行への返済が多少遅れたぐらいで銀行はビクともしません。数十万～数百万の返済が遅れたぐらいで銀行がつぶれるようなことはあり得ません。
しかし、従業員や取引先であれば話は別です。
従業員にも生活がありますし、生活を維持するための様々な支払いがあります。
仮に、従業員への給料支払いが遅れてしまえば、「給料支払いが遅れるのは今回だけなのか？もしかして今後も…」という不安感から仕事へのモチベーションは一気に下がってしまい、辞める人が出てくる可能性が出てきます。
もし万が一、従業員がいなくなってしまえば、今後の事業継続に重大な支障をきたす事にもなりかねませんので、緊急時には銀行への返済をストップする事を優先しましょう。
不動産（土地・建物）を抵当に入れていても優先順位は同じ
事業に必要な不動産や、自宅を担保に入れているからといって、銀行への返済を優先しようとする方もいますが、不動産を抵当に入れていても緊急時の資金繰りの優先順位は変わりません。
多少支払いが遅れても、すぐに問題が起こるようなことはありませんから、強い気持ちで支払をストップしましょう。
税金・社会保険を止めたら必ず相談する
税金・社会保険料の納付も資金繰りが厳しければ待ってくれますので、資金繰りが厳しい時は納付を猶予してもらうという方法もあります。
ただ、事前相談なしに納付を止めてしまうのは危険なので、必ず「待って下さい」と連絡するようにしましょう。
事前相談なしに納付を止めてしまい、滞納状態を放置しておくと差押えされてしまいますのでご注意ください。
換金可能な資産がないか探してみましょう
緊急時の資金繰りを実行し、いったん資金繰りを落ち着かせたら、換金可能な資産がないか探してみましょう。
例えば、積立性の保険に加入していれば、積立範囲内での借入が可能ですし、解約という選択肢もあるでしょう。
無駄な保険に加入していませんか？もしあれば解約して支払いを抑える努力も必要です。
全く使用していない遊休不動産があれば、売却して資金化するという検討も必要です。
まずはどれぐらいで売却できそうか価格を調べてみましょう。
もし、借り手がつきそうな物件であれば、賃貸して保証金等を運転資金に流用することも可能です。
他にも、自社の工場内をチェックして、不要なものがころがっていないか色々チェックしてみましょう。
4. 今後の事を考えましょう
緊急時の資金繰りを実行し、とりあえずの資金繰りをつかせたら、このまま事業を続けるのか、あるいは撤退の方向に進むのかを考えましょう。
事業継続
事業を続けるのであれば、
- 黒字化するプランがあるのか、無いのか？
- コストカットで利益を生み出す事ができるのか？
- 利払い負担が無ければ利益は出るのか？
など、あらゆる面からシミュレーションを行いましょう。
撤退
黒字化するプランがなく、あらゆるコストカットを断行してもなお赤字が流出し続けるのであれば、無理して続けるよりは勇気ある撤退を選択した方が良い場合があります。
撤退の決断は早ければ早いほど選択肢は多い
撤退の決断が早いと、複数の選択肢の中から今後の方向性を考えることができます。
- 事業譲渡などで従業員の雇用を守る
- 黒字の部分を第二会社等に引き継がせる
- 再生資金を残して違う事業を興す
- 保証債務を整理し、自宅の保全を図り、新たなチャレンジをする
しかし、撤退の決断が遅くなればなるほど選択肢は減りますので、検討に時間をかけないようにしましょう。
守るべきものにも優先順位がある
支払いに優先順位が存在するように、守るべきものにも優先順位があります。
例えば、事業より自宅を最優先に守りたいと考えた場合、最悪、自宅だけは残るような方法を考える必要があるからです。
全てを守ろうとすると、全てを失う
「家も事業も、営業資産も全て守りたい」という方がいます。
経営が順調であれば問題ありませんが、経営危機に陥った状況で全てを守ろうとすると、全て失う危険性があります。
守りたいものに優先順位をつけ、最も優先順位の高いものから保全を図るようにしましょう。
全てを守る事ができるのは、経営が順調な時だけです。経営危機に陥ってしまったら保全が難しくなるという事を覚えておきましょう。
5. 一人で悩まない
経営者は厳しい事態に直面すると孤独に陥りがちです。
「余計な心配をかけたくないから」と、家族や従業員に打ち明けられず一人で悩みを抱えるケースが殆どです。
誰にも言えない（言いたくない）気持ちは痛いほど理解していますが、一人で悩んで事態が好転したという話はあまり耳にしません。
むしろ、厳しい局面を無理して切り開こうとして、悪循環に陥ってしまうケースの方が多く見られます。
【悪例１】低利の金を高利の借金で返済
例えば、資金繰りが苦しいからといって、返済できるあても無いままノンバンクで借りてしまい、せっせと銀行融資の返済に当ててしまう、「低利の借金を高利の借金で返す」という行動が最たる例だと思います。
「返済の当てがあって借りる。」という事であれば、ノンバンクから借りても問題ありませんが、返済する当てが無ければ雪だるま式に負債が増えるので止めた方が良いでしょう。
【悪例２】返済を頑張りすぎて取引先や従業員の給料を止めてしまった
資金繰りが厳しいのにリスケジュール（返済条件変更）せず、返済を頑張り過ぎてしまい、取引先の支払いや、従業員へ支払う給料を待ってもらい、せっせと銀行へ返済している方がいらっしゃいました。
最終的に、この方はどうなったか？
取引先との取引は停止となり、買掛残に対する訴訟を起こされてしまいました。
従業員は「出勤しても給料がもらえない」と会社を辞めてしまい、生産性が著しく低下してしまい、さらなる悪循環に陥ってしまいました。
対処法が分からない時は対処法を知っている人に相談する
どうしたらよいのか対処法が分からない時は、対処法を知っている人に聞く。この行動を起こせる方と起こせない方では雲泥の差がつきます。
一人で悩んで解決するのであれば、問題はすでに解決しています。
対処法が分からないのであれば、資金繰りや経営危機時の対処法に詳しい専門家に相談した方が解決は早いです。
第三者に「苦しい」と吐き出せば心が軽くなる
経営危機に陥ってしまうと、その重圧から、精神的に追い詰められてしまう事があります。
資金繰り悪化が原因で鬱状態になってしまう方も少なくありません。
なかには重度の鬱状態になってしまい、自殺を図ってしまう方もいます。
しかし、第三者に「苦しい」、「つらい」と吐き出す事で心は軽くなり、精神的に楽になります。
「資金繰りが厳しいという事を誰にも知られたくない」などと思わず、誰かに相談した方が精神衛生上好ましいといえます。
商売をしていれば失敗は必ずある
経営危機に陥ってしまった事を恥かしがる方が多く見られますが、商売をやっている以上、失敗は必ずあります。
失敗しない人など存在しません。
高名な名経営者と言われる方々も、数多くの失敗を重ねたうえで成り立っている訳ですから、気にしない方が良いです。
6. 早急な意思決定
最も重要なのが意思決定です。
悩んでいても状況が改善される事はありませんから、早期解決に向けて行動するのかしないか、決断する必要があります。
資金繰りが厳しくなってきたら、事業再生に取り組む決意を固めなければなりません。
意思決定の遅さは、倒産確率を確実に引き上げます。
決断を先延ばしにするよくある悪例
よくあるのが「解決策を提案しても全く決断しない」ケースです。
例えば、ご相談に来られた方に予備調査の依頼を受けて、再生スキームを提案する際、「現時点であればこういった選択肢とスキームがあります」と提案し、今後の方向性を決断するよう促しても、
「こういう選択肢があるのですね。時期尚早だと思いますので、もう少し様子を見てみます」と言って、全く決断しない方も少なくありません。
経営危機を経験したことが無いから決断し難い
なぜ決断できないのかというと、原因の多くは「経営危機に直面するのが初めてだから判断し難い」というところにあります。
そのため、「こういう方法があるのでこうしましょう」と提案しても、
- そんな事したら債権者が何かしてくる
- 風評が広がる恐れがあるからそんな事できない
といって、決断できない場合が少なくないのです。
決断できない要因については、以下の記事をどうぞ。
何か月も考えてから腰を上げる方も少なくない
再生スキームを提案して、3～4カ月、半年ぐらい経った頃になって「以前提案してくれた方法で進めたいのですが…」と、重い腰を上げる方もいます。
決断することは良い事ではあるのですが、残念ながら、その時に提案したスキームはできなくなる場合が殆どです。
実行可能だったスキームも時間の経過と共にできなくなる事も
経営が安定していれば、3～4カ月で状況が一変する事は無いと思いますが、資金繰りが厳しくなってしまったら話は別です。
数ヶ月前であれば実行可能だったスキームも、時間が経つ事によってできなくなる場合があるのです。
できない理由の多くは、予算が無くなってしまったことが原因です。
例えば、第二会社方式や任意売却等のスキームは必ず専門家の費用が発生します。
費用ゼロではできませんから、手元資金があるうちに決断して行動を起こさないと、いざ実行しようとしても専門家に依頼する費用が捻出できず、実行できずに終わります。
こうなると選択肢はさらになくなり、ジリ貧状態に陥ってしまいます。
ジリ貧になると、営業キャッシュフローを生み出していた事業も急速に陳腐化しますので、これ以上事態を悪化させないためにも早期解決に向けて、動くのか動かないのかを決断する必要があるのです。
まとめ
以上、銀行融資を断られたらやるべき６つのことについて解説しました。
銀行融資を断られたからといって思考停止してはいけません。
これ以上の資金流出を食い止めるため、リスケジュールを依頼し、緊急時の資金繰りを実行したら現状の把握に努めましょう。
現状を把握をしたら、今後の方向性を決断するようにしましょう。
資金繰りや事業再生にお悩みでしたら、筆者が面談相談に対応していますので、興味のある方は以下のページで詳細をご覧くださいませ。
